建設業の打刻には勤怠管理システム・アプリがベスト！おすすめ15選

建設業は、他業界と比較して勤怠管理システムの必要性が高いにもかかわらず、いまだにアナログな方法で管理している会社が多いのが現状です。

本記事ではおすすめの勤怠管理システムやアプリを紹介しながら、どのような観点で選べば良いか、についても解説します。導入を検討している企業は最後まで読んで参考にしてみてください。

建設業の勤怠管理・打刻にはどんな課題がある？

建設業界の勤怠管理や打刻には5つの課題があります。建設業ならではの業務形態・業務内容が背景にあることが多いです。現在、多くの建設会社が抱える課題について詳しく解説します。

①直行・直帰が多く打刻を正確に管理できていない

建設業は、オフィスで仕事をするよりも実際の現場で作業する方が長いことが多いです。とくに職人や施工管理のような職種であれば、直行直帰といって、事務所に寄らずに現場に行き、就業したらそのまま家に帰ることも多いです。

現場が事務所から遠方のケースや納期が迫っている場合は直行直帰の回数が増える傾向もあります。事務所でタイムカードの打刻をしないため、いつから勤務開始しているのか、終了しているのか、正確な時間が管理しにくくなります。

②打刻を不正する従業員がいる

1つ目の課題にも繋がることですが、正確な労働時間が把握できないことを良いことに、不正を働く従業員もいます。残業時間を本来よりも長く申請して残業代をもらうケースや、逆に休日出社などを隠すケースなどがあります。

会社側が本来の勤務時間を把握しにくくなるため、結果として残業代の未払いが発生したり、過重労働をさせてしまったりする事態につながってしまいます。

③タイムカードの管理やシフト管理が負担になっている

タイムカードの管理は、決まった時間に事務所に出社することが決まっていればそこまで負担ではありません。しかし、勤務時間・場所がバラバラになりやすい建設業においては、従業員の負荷が重くなることがあります。

自身で勤務時間を把握しておいて後から申請する必要があり、申請の手間もかかります。また、シフト制であることも多く、労務担当者にとってもシフト作成や管理が煩雑になりやすくなります。

④勤怠管理と工数管理を連携する必要がある

建設業は、工数が厳しく管理されています。予定工数に対して進捗がどの程度追いついているのか確認することで遅れを取らないようにチェックする必要があるのです。

そこで、従業員1人ひとりの勤怠データを管理し、工数管理と連携させなければなりません。タイムカードによる勤怠管理であれば、工数管理と紐づけるのに多くの時間を割くことになります。

工数管理と素早く紐づけ、可視化できるシステムの導入が求められています。

⑤2024年の法改正で勤怠管理が厳しくなる

2024年4月から、それまで事実上上限が定められていなかった建設業でも時間外労働の上限規制が適用されます。労働時間を正確に把握していなければ、残業代の未払いが発生する可能性があります。

さらに、建設業界でも週休2日制が強く推奨されています。これまで以上に従業員の労働状態を正確に把握し、残業時間の管理や休日の付与に目を光らせる必要が生まれているのです。

建設業の打刻を正確に管理するには勤怠管理システムがおすすめ

従業員の労働時間を正確に把握するためには、勤怠管理システムの導入がおすすめです。ポイントを4つ紹介します。

・GPS打刻により正確に労務管理ができる
・従業員の不正や打刻漏れを防げる
・勤務状況をリアルタイムで確認できる
・シフト作成業務が効率化できる

①GPS打刻により正確に労務管理ができる

GPSがついている勤怠管理システムを導入することで、打刻のタイミングで位置情報の取得が可能となります。直行・直帰の際に正確な勤務時間と場所を把握することができるため、勤務先がバラバラになりやすい建設業にぴったりの機能です。

社用端末を配布して、その中にGPS打刻機能がついた勤怠管理システムを導入する手法もおすすめです。就業時間外や休日に位置情報を確認・取得してしまうと、プライバシーの侵害に当たるケースもあるので、事前にルールを決めて周知することが重要です。

②従業員の不正や打刻漏れを防げる

従業員が残業時間をごまかすという不正防止や、打刻漏れによる申請の手間を省くことができます。予定工数に追いつかず、労働時間を短く申請したり、逆に働いていないにもかかわらず残業代を請求したりといった行為は不正となります。

勤怠管理システムを入れることで、こうした不正が困難になり、より正しい労働時間を会社が把握できます。また、タイムカードなどアナログな方法では打刻漏れが発生しやすく、申請にも手間がかかります。

他にも有給申請や打刻ミスの修正申請などもシステム内で行えるため、承認する上司の作業効率も上げられるでしょう。

③勤務状況をリアルタイムで確認できる

勤務状況をリアルタイムで確認できるようになります。外出先から打刻データが届けば「今から作業を始めるのだな」と管理者が把握できます。

打刻漏れも分かり、無断欠勤した従業員がいれば、すぐに対応しやすくなります。月末までに残業時間が超過している従業員に対してアラートが入る機能もあり、管理者の負担も軽減されるでしょう。

④シフト作成業務が効率化できる

管理者を悩ませることが多いシフト作成ですが、希望のシフトを従業員から集め読み込ませるだけでシフトのベースを作成してもらえます。

そのためベースを見て修正するだけで完成することも多く、これまでシフト作成にかけていた時間を大幅にカットすることができます。当日のシフトチェックも簡単にでき、効率良いシフト管理が実現します。

建設業の打刻管理におすすめの勤怠管理システム・アプリ15選

建設業の課題や悩みを払拭してくれるような、おすすめの勤怠管理システムを15社紹介します。自社のニーズに合わせて最適なシステムを導入しましょう。

①ミナジン勤怠管理

「ミナジン勤怠管理」は、あらゆる就業制度に合わせてアップデートを重ねてきたクラウド型勤怠管理システムです。継続率は99.5％を誇り、使いやすさ・サポート体制などあらゆる観点で満足度の高い点が特徴的です。

また導入時の初期設定を無料で代行してくれるため、人手不足に悩む建設会社にもピッタリです。さらに社労士が複数在籍している労基対策チームを常設しており、万が一労基監督署から指摘が入った時も素早い対策を打つことができるでしょう。

②レコル

「レコル」は、1ユーザー月額100円から利用可能という安価な価格設定が特徴的な勤怠管理システムです。基本料金のみで、導入の際に必要な初期費用も必要ありません。

安いからといって使いにくいこともなく、充実した機能が搭載されています。経費のコストカットをしたいと考える企業にぴったりでしょう。

③使えるくらうど勤怠管理for建設業

「使えるくらうど勤怠管理for建設業」は、アサクラソフト株式会社が運営している建設業向けの勤怠管理システムです。工事ごとの労務費集計と勤怠集計を同時にできたり、日報入力などをどこからでも簡単にできたり、現場の悩みや課題をダイレクトに反映させた作りとなっている点が特徴です。

④ジョブカン勤怠管理

「ジョブカン勤怠管理」は、導入実績が20万社以上にのぼり、多くの企業が導入している勤怠管理システムです。誰でも使いやすいシンプルな操作性が特徴的で、初めて勤怠管理システムを導入する企業にも適しています。

無料プランと有料プランがあり、活用する機能の範囲によって月額費用が異なります。

⑤マネーフォワード クラウド勤怠

「マネーフォワード　クラウド勤怠」は、株式会社マネーフォワードが提供している勤怠管理システムです。

基本勤務制・シフト制・裁量労働制・フレックスタイム制など多様な働き方に対応可能です。働き方改革への対応も、無料でアップデートされるため、法改正の対策や管理の手間を省けます。

⑥ShiftMAX

「ShiftMAX」はクラウドをベースにしたシフト＆勤怠管理システムです。現場ごとの作業内容や時間数を簡単に可視化できる機能などが備わっています。

外出先でもデジタル日報が作れることで、作業効率が上がるだけではなく、ミスの減少などの効果も見込めます。GPSによる位置情報取得も可能なので、不正打刻も防げます。

⑦KING OF TIME

「KING OF TIME」は市場シェアNo.1（※富士キメラ総研「ソフトウェアビジネス新市場 2022年版」勤怠管理SaaS市場 利用ID数）の勤怠管理システムです。利用者は320万人を突破しており、今後も増えていくと予想されます。打刻種類が豊富で誰にでも使いやすいシンプルな操作性が魅力です。

⑧タッチオンタイム

「タッチオンタイム」は、打刻に用いるレコーダーの機能・種類が豊富ですが、導入企業の8割が同社が独自に開発したタイムレコーダー（1台94,800円/税別）を活用しています。打刻は、用途に合わせて生体認証・ICカード認証・モバイル認証などから選べます。

初期費用が無料なだけではなく、30日間のトライアルもあるため、お試し期間を設けることができます。

⑨ジンジャー勤怠

「ジンジャー勤怠」は労務作業を「ラクにシンプルに！」というテーマで、社内に散らばる人事情報を1つに集約できるシステムです。従業員の打刻漏れを一括確認でき、法改正にも対応してくれるので、労務管理の手間が大きく削減されるでしょう。

⑩CLOUZA

「CLOUZA」は勤怠管理を簡単にできるシンプルかつ便利な機能が搭載されている勤怠管理システムです。タイムレコーダー（打刻）の種類が豊富で、スマホ・PC・タブレット・ICカードを使ってどこからでも多様な打刻が可能です。
少人数の企業でも導入しやすく、労務作業の効率アップが見込めます。

⑪HRMOS勤怠

「HRMOS勤怠」は、ユーザー評価No.1（ダイヤモンド働き方研究所調査、2020年）の勤怠管理システムです。2023年3月末時点で中小企業・ベンチャー企業を中心に、累計6万社が導入しています。システム登録人数が30名以下であれば無料で使える低コストが魅力で、導入ハードルの低さが多くの企業に好評です。

⑫MITERAS勤怠

パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社が提供している「MITERAS勤怠」は、建設業にもぴったりの勤怠管理システムで、工数管理や、PCを使わない作業打刻などが可能です。プロジェクト・タスクに要した作業時間を日常的に記録することで、進捗を可視化することができます。

⑬freee勤怠管理Plus

⑭チムスピ勤怠

「チムスピ勤怠」は、クラウド勤怠管理として10年以上の実績があるシステムです。特に大手企業への導入実績が多く、労務担当の作業負荷削減に大きく貢献しています。給与管理システムや経理システムなど、連携可能なシステムが多いため、既存のシステムに追加導入しやすい点もポイントです。

⑮kinnosuke

「kinnosuke」は、提供開始から10数年以上の実績がある勤怠管理システムです。とくに導入時のコンサルティングの手厚さが好評で、企業が解決したい課題を踏まえた最適な設定仕様書を作成してくれます。初めて導入する企業にも分かりやすく丁寧に伴走してくれるでしょう。

建設業の打刻管理におすすめの勤怠管理システム・アプリを徹底比較

建設業向け勤怠管理システム・アプリを選ぶ際のポイント

建設業向けの勤怠管理システムやアプリを選ぶポイントは4つあります。
・自社の導入目的とシステムのタイプが合っているか
・建設業ならではの機能性は十分か
・残業時間や有給の管理も行えるか
・使い勝手が良いか

①自社の導入目的とシステムのタイプが合っているか

自社のニーズに沿ったシステムを選びましょう。たとえば、直行直帰が多く、正確な労働時間の把握ができていないことに課題がある場合、位置情報を取得しながらどこでも打刻ができるシステムが適しています。

他にも、残業時間を踏まえてスムーズに残業代の計算をしたり、給与支払いに連携したりといった機能もあり、用途によって重視するポイントが変わります。勤怠管理システムを比較した際、そうした自社の導入目的とマッチしているのか確認しておくことが重要です。

②建設業ならではの機能性は十分か

建設業ならではの機能性についても事前に確認しておく必要があります。一般的な勤怠管理システムは、多業種に適するように作られているため、専門性に欠けていることが多いです。事前に4つの機能性についてチェックしておきましょう。

GPS打刻

位置情報の取得が、打刻と同時にできる「GPS打刻」機能がついているシステムです。日によって現場が異なる従業員や、外出先で勤怠申請を行う機会が多い従業員にとって、勤務場所を報告する手間が省け、正確な労働時間を把握しやすくなります。

常駐する現場がいくつか決まっている場合、現場にタブレットや専用のスマホ等を置いておけばそれぞれの端末を使用する必要もなくなります。打刻漏れや不正を防ぐ効果もあるため、搭載の有無はチェックしておくと良いでしょう。

工数・日報管理

建設業が重要視している工数管理は、勤怠管理と連携してスムーズに把握できるシステムを選びましょう。工数予定に対しての進捗を可視化することができます。

とくに日報などで工数管理をしている場合、アナログな方法で紐づけていくことになり大きな手間となります。本記事では勤怠入力とともに工数管理ができるシステムも紹介しているため、対応可能な範囲を確認した上で導入することがおすすめです。

自動集計

労働時間・残業時間・休憩時間などを自動で集計できる機能もあると非常に便利です。全員の労働状態を把握でき、残業が多い従業員に対して対策を講じるなどの是正がしやすくなります。

2024年4月に建設業でも適用される「働き方改革」関連法令によって、労働時間の上限規制が設けられることもあり、労働時間の一元化や平均時間の割り出しが求められます。自動集計機能がついていればわざわざ計算する手間も省け、効率よく管理できるでしょう。

工事原価管理

勤怠管理の集計と施工を行う職人の人件費集計を同時にすることにより、工事原価管理が行えるようになります。工事原価管理機能が搭載されているシステムもあるため、どの程度自社のニーズに合わせてカスタマイズが可能なのか、事前に確認しましょう。

また工事原価管理機能がないシステムだったとしても、自社がすでに導入しているシステムと連携ができる場合もあるためチェックしてみてください。

③残業時間や有給の管理も行えるか

残業時間の管理だけではなく、有給休暇の取得状況・残日数なども管理できると便利です。残業時間に関して、可視化はもちろん、出力ができるシステムであれば帳簿の作成も簡単にできるようになります。

あまりにも有給の取得率が悪いと、休みにくい環境を作っていたり、言い出しにくい雰囲気になっていたりする可能性があります。職場環境を改善するためにも1つの指標として参考にすることが可能です。

④使い勝手が良いか

操作性の高さやシンプルなサイト構成になっているかも重要なポイントです。建設業の従業員は必ずしもオフィスで業務する人ばかりではないため、使いにくいシステムや、複雑な作業が求められるシステムの場合、現場で使いにくくなってしまいます。

あくまでも手軽に、どこでも打刻ができたり、申請ができたりするシステムの方が浸透率が高くなるでしょう。自社にとって必要な機能だけを盛り込み、使用率の低いものは削除できるような、カスタマイズができるシステムもおすすめです。

まとめ

建設業は働き方の見直しが求められていることもあり、勤怠管理や労務管理に改善が必要な企業も多いでしょう。

「IPOを見据えている」、「システム導入に2度と失敗したくない」といった考えをお持ちの企業であれば、本記事でも紹介した「ミナジン勤怠管理」が適しています。初期費用や初期設定代行費がかからないため始めやすく、システムリテラシーに課題があると感じている企業も手厚くフォローしてもらえる体制が整っています。

気になる方は「資料ダウンロード」や「お問い合わせ」をしてみてください。デモ利用なども無料で相談いただけます。