建設業向けの勤怠管理システムおすすめ10選！導入ポイントや機能も解説

建設業においては、勤怠管理を手書きのタイムシートや日報で行なっている企業も多く、

「日報がなかなか集まらない」
「手書きのため入力漏れや記憶違いの誤った報告が多い
「現場からの報告に信憑性が欠ける」

などといった悩みを抱えている企業も多いのではないでしょうか。

これらに加え、現場への直行・直帰がルーティンである従業員が多いことや、現場ごとに勤務時間が異なる、といった点も、建設業における勤怠管理を煩雑化させてしまっている要因といえるでしょう。

建設業界特有の悩みや、法改正による課題を一気に解決するためには、最低限の管理をオンライン上で行える「勤怠管理システム」の導入が不可欠と言えます。

本記事では、勤怠管理システムを利用することで建設業の悩みをどのように解決できるのか、また、建設業におすすめの勤怠管理システムはどのようなものかについて解説いたします。

ぜひ最後までご覧ください。

そもそもなぜ正確な勤怠管理が求められるのか

「働き方改革」の一環として2019年4月に行われた労働安全衛生法改正によって、「企業が従業員の労働時間を客観的に把握しておくこと」が義務化されました。

このことにより正確な労働時間管理をすることが必要になりましたが、その労働時間を管理する上で重要な要素の一つが勤怠管理です。

勤怠管理を行う際に様々なメリットがある「勤怠管理システム」は、労働時間管理においても大切な以下のポイント3つを備えています。

・法定三帳簿の原則3年間保存
・労働時間以外の勤務日数・休日出勤・残業時間・深夜勤務時間の管理
・自己申告の勤怠管理

そのため建設業のみにかかわらず求められる正確な労働時間管理を適切に、かつストレスフリーに行うことが可能となるのです。

勤怠管理システム導入で解決できることとは？建設業ですべき4つの理由

冒頭でも触れた通り、建設業では特有の勤務スタイルや文化から、勤怠管理におけるさまざまな悩みや課題が山積しています。さらに働き方改革による法改正もあり、勤怠管理における対策が追いついていない企業も少なくないでしょう。
本章ではこうした課題を、勤怠管理システムを導入することでどのように解決できるのか。

・労働時間を記録できる
・集計を正確に・早く行える
・有給休暇の5日利用の推進が可能
・2024年問題に対応できる

の4つの観点から、解説いたします。

1. 労働時間を記録できる

働き方改革により労働安全衛生法が改正され、2019年4月から労働時間を「客観的な方法で適正に把握すること」が義務付けられました。

企業は、従業員の就業時間を把握し、そのデータを3年間保管しておく必要があります。

手書きのタイムシートでは、何らかの事情により、実際の就業時刻と異なった時刻が記載されていても、使用者はそれに気がつくことができない場合があります。

このため、自己申告記入制の出勤簿は「客観的管理の観点から外れる」と判断される場合があります。

出典：MINAGINE勤怠管理

勤怠管理システムの中には、勤怠の打刻を指紋認証で行えるものや、上記の図のようにGPSで打刻した場所を管理できる（GPS打刻機能）ものがあります。

労働時間を勤怠システムで管理すれば、恣意的に労働時間を変更して記録することができなくなるため、不正や記入ミスといったケースもなくなり、システムによる客観的な管理が可能になります。

現場からの報告に信憑性がない、といった悩みも、同時に解決できます。

2. 集計を正確に・早く行える

東京都産業労働局の「労働時間管理に関する実態調査（平成29年）[PDF]」によると、建設業に限らず、現状では労働時間の管理をタイムカードや自己申告によって行っている企業が80％以上であることがわかっています。

出典：労働時間管理に関する実態調査[PDF]

しかしタイムカードや自己申告の手書きの報告書での管理だと、提出漏れや記入漏れに気がつくのに時間がかかったり、集計に手間がかかる上に、効率も悪く正確な管理が困難です。

勤怠管理システムで管理することにより、膨大な勤怠データをシステムが集計してくれ、給与計算まで自動で行なってくれるため、人の手による集計の必要がなく、かつ正確に管理することが可能です。

また、システムのアカウントと社員番号を紐づけることで日報と記入時間もシステムで一元管理が可能です。これにより、今まで勤怠管理に従事していた人事などの担当者の業務工数を削減できます。

手書きのタイムシートのほか、タイムカード・出勤簿などのアナログ手法で勤怠を管理している場合は、勤怠管理システムの導入を検討した方が良いでしょう。

3. 有給休暇の5日利用の推進が可能

2019年4月に改正された労働基準法では、全ての企業は、従業員に年5日の有給休暇を取得させることが義務化されました。（年次有給休暇が10日以上付与される労働者が対象）

しかし建設業は、慢性的な人不足や工期を重視する文化から、有給休暇の取得率が低い業種となっています。

出典：厚生労働省｜平成30年就労条件総合調査の概況[PDF]を元に作成

上図は厚生労働省の調査を元に、産業別に労働者の有給休暇取得率の平均をグラフ化したものです。建設業の有給休暇の取得率は38.5%で、他業界と比較すると、著しく取得率が低いことがわかります。

同業界は、慢性的な人不足や工期を重視する文化から、有給休暇を取得しにくいと言われていますが、この事実に加え、既に述べたような「勤怠管理のし辛さ」や「休暇把握の難しさ」も、有給休暇の取りづらさに拍車をかけているといっても過言ではないでしょう。
加えて、2019年4月より順次施行されている働き方改革関連法では、事業者が従業員に有給休暇を取らせることや、客観的に労働時間を把握することが義務付けられています。

先述の法改正では、違反する企業には罰則が課される場合もあり、建設業界にとっては深刻な問題と言えるでしょう。しかし、勤怠管理システムを利用すれば従業員の休暇を可視化して管理できるため、効率よく従業員に休暇をとってもらうことが可能になり、こうした問題を解決するための一助となるでしょう。

2024年問題への対応

2024年4月から、建設業においても時間外労働の上限規制が適用されました。働き方改革関連法での改正後の労働基準法で、時間外労働の上限が罰則付きで法定化されました。建設業は上限規制が猶予されていましたが、2024年4月から適用されています。

元より建設業は他の業種と比べると労働時間が長く、休日が少ないという課題がありました。ワークライフバランスの観点などから、安定した休日の確保は重要です。現場作業期間が1カ月以上と想定される工事については、2023年から原則として発注者指定方式により週休2日制が推進されています。

コンプライアンス遵守の意義は大きくなっており、遵守できなければ企業イメージに大きく影響してしまいます。
法改正にしっかり対応できるように、社会保険労務士が複数在籍して法令遵守の勤怠管理を実現する勤怠管理システムもあります。課題解消のために導入を目指したいものです。

安易に勤怠管理システムを導入してはいけない

勤怠管理システムは建設業における多くの課題を解決してくれますが、企業によっては必ずしも積極的に導入するべきとは限りません。確かに手書きのタイムシートや日報での勤怠管理は入力漏れや記憶違いの可能性が出てきますし、信憑性に欠けてしまうのも事実です。

しかし、企業規模や従業員数によっては手書きのタイムシートや日報で事足ります。安易に勤怠管理システムを採用してしまうと、むしろ自社に合わず、かえって工数や費用が発生してしまうケースがあります。
勤怠管理システムは一度導入を進めたら、再び別のシステムへ移行することは容易ではありませんから、トライアルで試せる勤怠管理システムならば、まずは試してみましょう。こちらの記事では、22種の勤怠管理システムの特徴や強みをまとめています。自社に合ったシステムはどれだろう…？とお悩みの担当者さまは、ぜひご覧ください。

ここからは、「導入した勤怠管理システムが自社と合わない」といった不測の事態を防ぐためにも、システム導入時に注意しなければならない点をいくつかご紹介します。

システム導入時の注意点

・従業員に便利な打刻方法が望ましい
勤怠管理システムにおける打刻方法は、ICカードで管理するのか、各自に貸与するPCやスマートフォンなどで管理するのかだけでも大きく異なってきます。例えば、出張や直帰が日常的な社員の割合が多い企業では、必ず実地で打刻しなければならないICカードによる管理は不向きでしょう。その点、WEBブラウザでの打刻は、ネット環境さえあれば、スマートフォンやPCで打刻できます。
PCやスマートフォンでの勤怠管理を行う場合、従業員のために新たにデバイスを用意しなければならないケースが出てきます。従業員にとって一番便利な打刻方法を採用するのが望ましいですが、システム導入時にはコストが発生する点も注意しましょう。

・打刻漏れが起こる可能性を視野に入れる
勤怠管理において、従業員が新しい打刻方法に慣れるまでは、うっかり打刻そのものを忘れてしまうケースが出てきます。その際のカバー方法についても、検討しなくてはなりません。
打刻漏れに限らず、トラブル発生時のサポート体制は各社によって異なります。各社を比較検討のうえ、システムの導入を進めていきましょう。

・コストが発生する
システム導入時には、それなりのコストが発生するケースが多いです。それは、新システム移行における従業員への教育コスト、新デバイス導入による物品コストなど様々です。自社にはどこまでの機能が必要なのか、どこまでの予算を捻出できるのか等を考慮し、コストパフォーマンスの良い勤怠管理システムを選びましょう。

建設業向け勤怠管理システム・アプリを選ぶポイント

下記の4つが建設業向け勤怠管理システム・アプリの選び方です。

1. スマホでのGPS打刻に対応しているものを選ぶ
2. シフトや工数の管理ができるものを選ぶ
3. 建設業ならではの機能が搭載されているものを選ぶ
4. 従業員が使いやすいものを選ぶ

勤怠管理システム・アプリを選ぶ際には、使いやすく自社に合ったものを選びましょう。

1. スマホでのGPS打刻に対応しているものを選ぶ

建設業では作業現場での使用が多くなるため、スマホでGPS打刻に対応可能なものが良いでしょう。パソコンやタブレット端末は、現場へ持ち込みづらいためです。
スマホであれば、動きの多い現場の従業員も常に持ち歩くため、GPSを利用した位置情報の取得とともに打刻することができます。
GPS打刻は不正防止にもつながり、万が一の災害などの緊急時にも作業員の現在地が分かるので安全対策にもつながるでしょう。

2. シフトや工数の管理ができるものを選ぶ

シフト制を採用している現場も見られます。シフト制で作業を行うのであれば、シフトに対応できるものを選ばなければなりません。
また、工事の工数にも対応できるように、工数管理ができる建設業向けの勤怠管理システム・アプリが良いでしょう。プロジェクトに応じた工数管理を実施することで、稼働状況が分かります。従業員の働き方が見える化し、生産性の向上につながるでしょう。
複雑な設定を必要とせず、スマホのアプリからでも簡単に工数を登録できれば屋外で働く従業員の負担も少ないです。

3. 重要視する機能に優先順位をつけ必要十分なものを選ぶ

建設業向け勤怠管理システム・アプリの中には、建設業に特化したシステムもあります。特定の業界に特化したシステムはメリットもあるものの、その分費用が高くなり本来自社が必要としていた機能が欠けてしまうことがあります。
自社が重要視している機能に優先順位をつけて、機能や使用感とのバランスを重視して選ぶようにしましょう。

4. 従業員が使いやすいものを選ぶ

中にはパソコンやスマホに対して苦手意識を持つ従業員も多いのではないでしょうか。
そういった場合、できるだけ入力負担が少なく済む操作性の良いものや、サポート体制が充実しているものが適している可能性が高いでしょう。
従業員のパソコンやスマホへの苦手意識を払拭するには、積極的に端末に触れる機会を持ってもらうのが一番です。
従業員の中には、仕事柄どうしても端末操作が苦手でタイムカードまでが精いっぱいという方もいるかもしれません。さまざまな方に対応できるように、従業員が使いやすい勤怠管理システム・アプリを選んだ方が良いでしょう。

建設業におすすめの勤怠管理システムの機能

勤怠管理システムと一口に言っても、その機能や使い勝手はシステムにより大きく異なります。
建設業においては、

・直行・直帰の従業員が多い
・従業員が複数の現場を掛け持ちしている
・現場ごとに勤務時間が異なる

といった傾向から、勤務時間の把握だけでなく、工事労務費の集計や人員調整が煩雑になりがちです。
また同業界は慢性的な人不足や工期重視といった理由から、有給休暇の取得率が低く、週休2日制を取り入れている企業も少ないなど、従業員が十分な休暇を取りづらいことも課題となっています。

こうした建設業界特有の悩みを解決するためには、

・クラウド型
・GPS打刻
・工数管理機能（日報入力機能）
・休暇管理機能

の4つの機能が備わった勤怠管理システムを選ぶと良いでしょう。
それぞれの機能について、詳しくみていきましょう。

1. クラウド型

「クラウド」とは「インターネットを通じて、サービスを必要な時に必要な分だけ利用する」という考え方を指します。

従来の勤怠管理システムは特定のパソコンからしかアクセスできない（オンプレミス型）といった理由から、人事担当者が集めた従業員分のタイムシートや日報をまとめて本社のパソコンに打ち込んだり、遠隔地の現場での工数確認を取るのに時間を要するなど、現場との連携が必要な建設業には不便な点がありました。

クラウド型の勤怠管理システムであれば、インターネット上の情報システムで勤怠情報を管理・運用できるため、時間も場所も選ばずにデータへのアクセスやリアルタイム反映が可能になります。

また、サーバーのバージョンアップを行いたいときは、サーバー管理ベンダーに問い合わせることで対応できます。急に従業員が増えたときや、機能を追加したいときなどに、自社で専門家を抱えておらずとも小まめに対処できるのが魅力でしょう。
インターネットと端末さえあれば導入が可能なため、コストを最小限に抑えられることも魅力です。

▼勤怠管理比較表

2. GPS打刻

GPS打刻とは、スマートフォンやタブレットのGPS機能を利用し、専用のアプリケーションから打刻してもらう勤怠管理方法です。

使用デバイスのGPS機能をONにしておけば、従来のタイムカードと違い、従業員が外出した出先のどこで、いつ出退勤したかという情報を把握できます。そのため、別々の現場を担当している複数の従業員それぞれの出勤場所を把握し、より正確な勤務記録を残すことが可能です。

出典：MINAGINE（打刻画面）

出典：MINAGINE（打刻場所の表示）

GPS打刻アプリでは、位置情報を利用して、打刻が有効となる場所の範囲をあらかじめ設定できるものがほとんどです。つまり、設定したエリアに出勤していなければ、打刻通知を送ることができないのです。
不正な打刻を防ぐこともでき、直行・直帰の多い建設業では必須の機能と言えるでしょう。

3. 工数管理機能（日報入力機能）

日報入力の機能があれば、労働時間のデータと合わせて、工事労務費の集計も自動で行うことができます。
工事や現場作業員別の労務費集計データから労務費の把握が可能になり、全体の原価管理や業務効率化につながります。

手書きで提出された日報から勤務時間をチェックして出面表を作成していて、リアルタイムでデータを把握できないために、スケジュールに誤差が出てしまった、という人的ミスを防ぐことができます。

4. 休暇管理機能

勤怠管理システム、長時間労働を防止するためのアラートや、有給休暇が使える時期になるとアラートが出るなど、各種アラート機能が充実しているものもあります。

また、誰がいつ休暇をとるのか可視化でき、現場の人数調整をスムーズ行うことが可能になり、従業員が休みを取りづらいといった課題の解決にもつながります。

建設業におすすめの勤怠管理システム10選

この章では、前の章の解説を踏まえ、

・クラウド型
・GPS打刻
・日報入力、工数管理機能
・休暇管理機能

の4つを網羅した勤怠管理システムを10個ご紹介します。

1. ミナジン勤怠管理

出典：ミナジン勤怠管理

ミナジン勤怠管理は2024年の法改正にもしっかりと対応できるよう、アップデートを重ねてきたクラウド型の勤怠管理システムです。
導入時の手厚いサポートに強みを発揮しているサービスです。導入に向けてのリソースが不足していても、プロに導入作業を代行してもらうサポートがあるため安心です。

2. 使えるくらうど勤怠管理 for 建設業

出典：使えるくらうど勤怠管理for建設業

使えるくらうど勤怠管理for建設業は、建設業向けの勤怠管理機能の他にもスケジュール機能・設備予約・掲示板機能の利用が可能な勤怠管理システムです。
クラウドシステムを使用してリアルタイムな共有が可能で、勤務管理と工事ごとの労務費の管理を同時に行うこともできます。

3.ジョブカン勤怠管理

出典：ジョブカン勤怠管理

ジョブカン勤怠管理は勤怠管理業務に必要な機能を単独で備え、シンプルな操作性のため初めての方にも比較的使い始めやすいシステムといえます。
出勤管理・シフト管理・休暇申請管理・工数管理の4つの機能から組み合わせて利用できる、全てのサポートを無料で行っているシステムです。（工数管理のみの単独使用不可）

4. マネーフォワード クラウド勤怠

出典：マネーフォワード クラウド勤怠

マネーフォワード クラウド勤怠では、出退勤の打刻から働き方改革への対応まで、勤怠管理の全てが行えます。
マネーフォワード クラウド勤怠は、法改正への対応も無料でアップデートを行うことで法令違反のリスクや管理の手間が抑えることのできる勤怠管理システムです。

5. HRMOS勤怠

出典：HRMOS勤怠

HRMOS勤怠は価格が安く、導入コストがかからない点がメリットの勤怠管理システムです。
HRMOS勤怠には、勤怠管理システムとしての必要な機能がそろっていて、管理画面もわかりやすく使いやすいシステムです。スマートフォンの専用アプリが用意されています。

6. ShiftMAX

出典：ShiftMAX

ShiftMAX（シフトマックス）は、クラウドをベースにした勤怠管理システムです。日報の作成の手間を軽減し、勤務時間や時間外労働などの自動計算も可能です。
建設現場でも使いやすいように工数管理機能を組み合わせた勤怠管理システムで、現場ごとの作業内容や時間数を集計します。

7. KING OF TIME

出典：KING OF TIME

KING OF TIMEは、全ての機能が300円で使用できる勤怠管理システムです。勤怠管理だけでなく、人事労務・給与計算なども使用できます。
初期費用も無料のためコスト削減につながる勤怠管理システムです。利用者数も320万人を超えています。

8. タッチオンタイム

タッチオンタイムは、初期費用が無料で導入しやすいです。追加費用もなく全ての機能を使用できるクラウド勤怠管理システムです。最低利用人数や最低契約期間などの制約がなく、打刻人数分の従量課金制を採用しています。

9. ジンジャー勤怠

出典：ジンジャー勤怠管理

ジンジャー勤怠は、使いやすい従業員の操作画面になっています。打刻画面もシンプルでシステムの利用が初めてでも簡単に使用できる勤怠管理システムです。労働時間や有給休暇の集計を楽にするため、便利な機能を取りそろえています。

10. CLOUZA

出典：CLOUZA

CLOUZAは、サーバーが不要でスマートフォン・タブレット・パソコンがタイムレコーダーになって、データ集計ができる勤怠管理サービスです。簡単に操作が可能で初期費用がかからないため導入しやすく、エントリーする端末を選択できます。

勤怠管理システムのアプリ活用もおすすめ

1人1台のPCを持ったデスク作業ではなく、直行直帰が多い建設業向けにおすすめの機能としても挙げられていたGPS打刻ですが、勤怠管理システムをスマートフォンなどの携帯端末で利用するなら「アプリ」の活用が便利です。

「操作が簡単、どこでも操作できる、誰でも持っている」という特徴を備えるため、建設業の勤務スタイルにもぴったりです。
ただし、勤怠管理システムの機能の中でも主にアプリで活用できるのは打刻や勤怠状況の確認などです。あくまでPCと併用して利用することが前提になっていることは忘れないようにしましょう。

アプリではWebブラウザのでの打刻に比べ操作が簡単で、携帯端末で操作されることを前提として作られているため画面がみやすくなっています。また、GPS打刻機能も使えるので不正打刻の防止にもつながります。
勤怠管理システムを選ぶ際にはアプリでの利用が可能であるか、という点も考慮に入れてみるのも良いかもしれません。

まとめ｜クラウド型勤怠管理システムで建設業の悩みを一気に解決しよう

本記事では、建設業で勤怠管理システムを導入するべき理由や、勤怠管理システムの選び方、建設業におすすめの勤怠管理システムをご紹介しました。

クラウド型勤怠管理システムでは、リアルタイムで従業員の勤怠や現場の進捗を記録することができ、手間をかけず正確に集計や管理を行うことができます。また、こうしたシステムを導入することは、労働環境が整備されていなかった建設業の問題の解決に貢献するでしょう。

もし勤怠管理に悩みを抱えていたり、現場作業員のワーク・ライフ・バランスを向上さえたいと考えている場合は、クラウド型勤怠管理システムの導入を検討しましょう。